OFLAとしての「生物多様性」の捉え方

OFLAは「生物多様性（biodiversity）」を、地球上に存在するすべての生命の多様性と、それらをつなぐ進化的・生態学的な過程（必要に応じて文化的な過程を含む）の総体と捉えます。遺伝子・種・生態系という階層それぞれにおける多様性が重なり合い、陸域・海洋・淡水・大気といった多様な環境で相互に結びつきながら、生命のネットワークを形づくっています。 たとえば、ミツバチによる花粉媒介や土壌微生物の分解は私たちの食を支え、森林から供給される有機物は河川を経て海へとつながり、サンゴ礁や漁場の生産性を高めます。生きもの同士と環境の相互作用によって、私たちの暮らしを支える「豊かさ」が生まれています。

この多様性が損なわれれば、食料・水・空気の質などの生態系サービスが脆弱化し、将来世代にも大きな影響が及びます。生物多様性の保全は、暮らしや文化にとどまらず、経済や社会の持続可能性を下支えする基盤です。

OFLAは、Ocean（海洋）／Freshwater（淡水）／Land（陸地）／Atmosphere（大気）の頭文字を社名に掲げ、すべての生命活動が相互に支え合う生物多様性の存在を意識した事業を推進します。商品やサービスを通じて生み出す価値が、多様な生命の営みを守り、次世代へと橋渡しする一助となることを目指します。

1. 生物多様性の公式定義

「生物多様性（biodiversity）」は、地球上に存在する生命の多様さを包括的に示す概念です。1992年に採択された生物多様性条約（Convention on Biological Diversity: CBD）は次のように定義します。

【定義（原文）】
“Biological diversity” means the variability among living organisms from all sources including, inter alia, terrestrial, marine and other aquatic ecosystems and the ecological complexes of which they are part; this includes diversity within species, between species and of ecosystems.

【定義（参考訳）】
「生物多様性」とは、陸上・海洋・その他の水生生態系を含むあらゆる由来の生物に見られる変異性を指し、それらが属する生態学的複合体を含む。これには、種内の多様性、種間の多様性、および生態系の多様性が含まれる（CBD 第2条）。

国際機関や学術分野でも同趣旨の定義が用いられます。IUCN（国際自然保護連合）は、遺伝子から生態系までの多様性に加え、生命を支える進化的・生態学的・文化的プロセスを包含し得ることを強調します。ミレニアム生態系評価（MEA）やIPBES（政府間科学-政策プラットフォーム）も、CBDの定義を踏襲しています。E.O.ウィルソンも、分類学的階層から生態系に至る広いレベルの多様性を含む概念として位置づけました。

E.O. ウィルソン（E.O. Wilson）の定義

E.O.ウィルソン（1929–2021）は、アメリカの著名な生物学者で、社会生物学や島嶼生物地理学の研究で知られます。「生物多様性の父」とも称され、地球上の生命保全に多大な影響を与えました。

出典: Wilson, E.O. (1992). The Diversity of Life. Harvard University Press.

【定義（原文）】
"Biodiversity (short for biological diversity): The variety of organisms considered at all levels, from genetic variants of the same species through arrays of species to arrays of genera, families, and still higher taxonomic levels; includes the variety of ecosystems, which comprise both communities of organisms within particular habitats and the physical conditions under which they live."

【定義（参考訳）】
「生物多様性（biological diversityの略）：同一種内の遺伝的変異から、複数の種、属、科、さらに上位の分類群まで、あらゆるレベルにおいて考えられる生物の多様性を指す。また、生物群集が特定の生息地で形成するコミュニティと、それを支える物理的条件を含む、多様な生態系も含まれる。」

2. 生物多様性の3つのレベル

遺伝的多様性（種内多様性）

同じ種の中で個体ごとに遺伝情報が異なることを指します。遺伝的多様性が高い集団は、病害や気候変動に対する適応力が相対的に高まり、農業の品種多様性や野生生物の存続可能性に直結します。

種の多様性（種間多様性）

ある地域や地球全体に存在する生物種の豊かさを指します。学術的に記載された種は約175万種にとどまりますが、実際には数百万〜数千万種が存在すると推計され、多くが未記載です。種の多様性は将来の遺伝資源の宝庫でもあります。

生態系の多様性

森林、里山、湿地、河川、沿岸域、サンゴ礁、高山帯など、環境条件や地形・気候の違いに応じて多様な生態系が存在します。日本は南北に長く起伏に富むため、短い距離で環境が遷移するエコトーンが多く、地域的に高い多様性が見られます。

以上のように、生物多様性は「種の数」だけではなく、生命を支える仕組みと関係性の総体です。

3. 生物多様性の重要性

私たちの生活は、生態系サービス（食料供給、水源涵養、空気浄化、土壌形成、気候安定、自然災害の緩和、病害虫抑制、文化的・精神的価値など）に支えられています。世界的には、作物種の約75%が動物による花粉媒介に依存し、約20億人が木質燃料を主要エネルギーとして利用しています。こうした恵みは金銭換算が難しいにもかかわらず、社会・経済の根幹を支える「生命のインフラ」です。
一方、IPBES（2019）は、今後数十年で最大100万種が絶滅の危機に瀕する可能性を警告しました。生物多様性の損失は、人間社会の持続可能性を揺るがす重大なリスクであり、気候変動への適応や緩和にも密接に関わります。

4. 日本の法制度と取り組み

日本は1993年にCBDを批准し、国家戦略の策定・改定を通じて政策を推進してきました。2008年の生物多様性基本法は、国・自治体・企業・市民の責務を明確化し、保全と持続可能な利用の基盤となっています。2010年の名古屋COP10では「愛知目標（2011–2020）」が採択され、日本は議長国として貢献しました。現在は2022年採択の「昆明–モントリオール生物多様性枠組」に沿い、2030年に向けた30by30等の目標実現に取り組んでいます。

里山と湿地帯の保全

里山は、伝統的な農林業と地域文化により維持されてきた二次的自然で、高い多様性を育んできました。近年の管理放棄により劣化が進む地域もあり、SATOYAMAイニシアティブのもと、人と自然の共生を再興する取組が国内外で進みます。湿地は「地球の腎臓」とも呼ばれ、水質浄化や洪水緩和、希少生物の生息地として重要です。釧路湿原をはじめ、ラムサール条約登録湿地での保全・再生が続けられています。

5. 絶滅危惧種の保護と具体例

生物多様性の危機を象徴するのが絶滅危惧種の存在です。環境省のレッドリストでは、国内で約3,700種以上が絶滅の恐れのある種として掲載されています[環境省, 2020]。ここではいくつか事例を紹介します。

イリオモテヤマネコ（沖縄県西表島）

推定生息数は100頭前後とされる希少なネコ科。主な脅威は交通事故や生息地の分断で、特別天然記念物・国内希少野生動植物種に指定。ロードキル対策や飼いネコの室内飼育推進などの取組が行われています。

トキ（新潟県佐渡市）

本州で野生絶滅後、中国個体群との連携により人工繁殖・再導入が進み、野外個体群は数百羽規模に回復。生息環境の改善（ビオトープ化、減農薬田）と放鳥が継続されています。

ニホンライチョウ

本州中部の高山帯に隔離分布。気候変動や捕食圧増大、人為的撹乱などが脅威。保護増殖事業や中央アルプスなどでの野生復帰が進展し、人工孵化の成功等が報告されています。

こうした絶滅危惧種の保護には、種そのものの保護だけでなく、生態系全体の健全性を回復・維持するアプローチが欠かせません。生息環境の整備や捕食者管理、外来種対策など複合的な施策を進めることで初めて回復の道が開かれます。

6. まとめ

生物多様性は、遺伝子・種・生態系にわたる多様性と、その相互作用の総体です。人類の福祉と経済活動の基盤である一方、近年は損失が加速しています。日本では法制度・国家戦略のもとで保全が進められ、里山や湿地、絶滅危惧種の保全など多面的な取組が続いています。企業・行政・研究者・市民が協働し、豊かな生態系を次世代へ継承することが求められます。

次回以降の記事では、生物多様性をめぐる具体的な問題や、さらに詳しい保全・活用事例について探っていきます。ぜひ引き続きご覧ください。

【出典・参考文献】

CBD（Convention on Biological Diversity） 1992, Text of the Convention, Article 2, Secretariat of the Convention on Biological Diversity,
 https://www.cbd.int/convention/text/.

IPBES 2019, Summary for Policymakers of the Global Assessment Report on Biodiversity and Ecosystem Services, Intergovernmental Science-Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services,
https://ipbes.net/global-assessment.

IUCN 2023, ‘Biodiversity loss—Issues Brief’, International Union for Conservation of Nature,
https://www.iucn.org/resources/issues-briefs/biodiversity-loss.

Millennium Ecosystem Assessment 2005, Ecosystems and Human Well-being: Synthesis, World Resources Institute, Washington, DC,
http://www.millenniumassessment.org/.

Ministry of the Environment, Japan（環境省）2008, 生物多様性基本法（平成20年法律第58号）, e-Gov法令検索, https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=420AC0000000058.

Ministry of the Environment, Japan（環境省）2021, 生物多様性国家戦略（第五次）（2021–2025）, https://www.biodic.go.jp/biodiversity/activity/policy/nbsap5/index.html.

Ramsar Convention Secretariat 1971, The Ramsar Convention on Wetlands, viewed 16 September 2025,
https://www.ramsar.org/.（日本語概要：環境省「ラムサール条約について」）

SATOYAMA Initiative 2025, ‘SATOYAMAイニシアティブ Official Website’, viewed 16 September 2025,
https://satoyama-initiative.org/jp/.

Wilson, EO 1992, The Diversity of Life, Harvard University Press, Cambridge, MA.

（絶滅危惧種関連の代表例）

環境省 2020, レッドリスト2020, 
https://www.env.go.jp/nature/kisho/hozen/redlist/.

沖縄県・環境省 2022, 『イリオモテヤマネコ10ヶ年保全計画』, 九州地方環境事務所, 閲覧日,
https://kyushu.env.go.jp/okinawa/content/000066860.pdf.

環境省・新潟県佐渡市 2010–, 『トキ野生復帰関連資料』,
https://www.env.go.jp/nature/choju/effort/effort9/toki.html.

環境省 2021, 『国内希少野生動植物種の保護増殖事業』, 
 https://www.env.go.jp/nature/choju/contents/hozonho.html.

（補足統計の典拠：花粉媒介・木質燃料）

IPBES 2016, Thematic Assessment of Pollinators, Pollination and Food Production—Summary for Policymakers, Intergovernmental Science-Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services, viewed 16 September 2025,
https://ipbes.net/assessment-reports/pollinators.

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生物多様性の国際的な定義と最新動向

「生物多様性（biodiversity）」とは、地球上のあらゆる生物の多様さを指す概念です。国際的には、生物多様性条約（CBD）で「陸上や水中などあらゆる生態系に存在する全ての生物の変異性（種内・種間・生態系間の多様性を含む）」と定義されています。すなわち、生物多様性には「遺伝子の多様性（同じ種の中の変異）」、「種の多様性（存在する生物種の豊富さ）」、「生態系の多様性（森や川、海など環境の多様さ）」の3つのレベルが含まれます。

近年、世界の生物多様性は急速に失われつつあります。IPBES（2019）は、今後数十年で最大100万種が絶滅の危機に瀕する可能性を警告し、絶滅速度は自然状態と比べて100〜1,000倍に達する恐れがあると示しました。森林面積の減少、野生動物個体数の減少、湿地の消失など多くの指標が悪化しており、IUCN・IPBES・CBDなどの国際機関は各国政府に対し、保全と持続可能な利用の科学的根拠と政策枠組みを提示しています。日本でも、2022年採択の「昆明–モントリオール生物多様性枠組」を受け、30by30等を盛り込んだ生物多様性国家戦略（2023–2030）が策定され、気候変動と生物多様性損失という二つの危機に統合的に取り組む動きが加速しています。

1. 都市に潜む生態系と生物多様性

街中に棲む動物・植物の例

一見コンクリートジャングルのように見える都市部にも、生態系は確かに存在します。公園や街路樹の花壇には四季の草花が咲き、樹上ではカラスやムクドリ、シジュウカラなどが営巣します。夜間は街灯にガやコオロギが集まり、都市公園ではメジロやカワセミが観察されることもあります。さらに、都心でもタヌキやハクビシンなどの中・小型哺乳類の出現が報告されています。

屋上・壁面緑化が進む都市では、ビルの屋上菜園や壁面のツタ、花壇がチョウ類やテントウムシ、ハナバチ類を呼び込み、小さな「都市の森」「都市の草原」として機能します。都市河川や調整池も、水質改善や多自然型護岸への改修により、魚類やトンボ・水生昆虫の回復が見られる事例が各地で報告されています。

都市生態系がもつ機能

都市の緑地や水辺は、ヒートアイランド現象の緩和や熱中症リスクの低減に役立ちます。雨天時には植生が雨水を一時貯留・浸透させ、都市型洪水の被害軽減に貢献します。緑陰のある公園が“天然のクーラー”として体感温度を下げる効果は多数の調査で示されており、近年は「グリーンインフラ」の考え方が広まり、都市計画に生態系の機能を活かす取り組みが進展しています。生物多様性の高い都市景観は居住満足度や観光資源の価値を高め、地域のQOL向上にも寄与します。

2. 伝統的農業と里山がはぐくむ多様性

里山や棚田の事例

里山は、森林・野草地・ため池・農地・集落がモザイク状に連なった二次的自然です。薪炭採取や落ち葉堆肥、雑木林の間伐など、人の手入れが継続することで多様な生息環境が維持され、ホタルやカブトムシ、野鳥などが豊富に見られます。棚田は山間の斜面に築かれた段々田で、水循環に富み、ドジョウやカエル、ホウネンエビなど水生生物の重要な生息地となります。世界農業遺産（GIAHS）に登録された地域では、景観・生物多様性・文化観光を一体で高める取組が進んでいます。

伝統的農業が支える多様性の例

• 在来種の保存：京都の伝統野菜や加賀野菜など、在来品種は遺伝的多様性が高く、病害や気候変動への耐性に寄与します。これは将来の食料安全保障に不可欠な「遺伝資源の保全」です。

• 共生農法：落ち葉堆肥や合鴨農法など、自然の働きを活かす手法はアグロエコロジーとして注目され、化学物質依存を下げながら生態系機能を活用します。

• 生物の往来：里山景観では、水路を介して魚やカエルが田と川を行き来し、周囲の森林では鳥類や小型哺乳類が繁殖します。適度な人為管理が多様な生物相を生み出すことが里山の特徴です。

3. 私たちを支える「生態系サービス」の具体例

食事・医療など生活への影響

生物多様性は、生態系サービス（自然がもたらす恩恵）を通じて私たちの暮らしを支えています。ここでは特に日常生活に直結する事例をいくつか挙げます。

1. 食料生産

   花粉媒介：世界の主要作物の相当部分（概ね3/4程度）が動物による花粉媒介に依存しており、ミツバチなど送粉者の減少は果樹・野菜の収量低下を招きます。

   土壌生物：バクテリア・菌類・ミミズなど土壌生物の分解・循環機能が土の肥沃度を維持し、農地生産性を支えます。

2. 医薬・素材の源泉

   自然由来の化合物：ペニシリン（真菌）、タキソール（針葉樹）、モルヒネ（ケシ）など、多くの医薬は生物由来です。熱帯雨林やサンゴ礁などは未解明の有用物質の宝庫とされています。

3. 気候調整・防災に貢献

   森や干潟の防災機能：森林は豪雨時の流出を緩和し、干潟やマングローブは高潮・津波エネルギーを軽減します。

   炭素吸収：森林や海洋（藻場・マングローブ等のブルーカーボン生態系）はCO2を吸収・固定し、気候変動の緩和に寄与します。

4. 文化・精神的価値

   ホタル観賞や花見、紅葉など、自然を愛でる文化は地域生態系の恩恵です。
   森林浴・登山・ダイビングなどの自然観光も、生態系の健全性に依存する産業です。

4. 変わりつつある身近な生物多様性とその課題

外来種や気候変動、人間活動の影響

• 外来種の侵入: ブラックバスやアライグマ、セイヨウオオマルハナバチなど、海外から持ち込まれた生物が増え、在来種と競合したり捕食したり、遺伝子汚染を引き起こす事例が増えています。例えば琵琶湖でブラックバスが在来魚を駆逐し、漁獲量が激減したことは有名です。

• 気候変動: 温暖化による高山帯や湿地の生息環境の縮小、台風・豪雨の頻発、外来害虫の越冬など、身近な生態系も大きな影響を受け始めています。東京周辺では南方系の昆虫や植物が北上し、在来種が減少するケースも報告されています。子供の頃見なかったセミをみるようになった等の経験をされている方も多いのではないでしょうか。

• 都市化・農地の大規模化: 森や湿地を宅地や商業地に転用する開発、農薬や化学肥料を大量に使う大規模農業によって、小動物や昆虫、雑草も含む多様な生物が棲みにくくなります。農地の大規模化は効率的な生産を可能にする一方で、生態系に大きな負荷を与えがちです。

保全・再生の取り組み例

• 企業・自治体の連携：事業所内ビオトープ整備、市民科学アプリによる出現情報の可視化、学校・NPOとのモニタリング協働など。

• 生態系ネットワーク：都市公園・農地・河川敷等をコリドーで結び、生物の移動経路を復元する取組が広がっています。

• 個人のアクション：在来種の植栽、農薬を使わない家庭菜園、外来ペットの遺棄防止、リデュース・リユース・リサイクル、自然観察会への参加など、日常の工夫で貢献できます。

5. まとめ：身近な生きものに目を向けよう

生物多様性は、私たちの足元にも、食卓にも、文化にも深く根付いています。公園の池や街路樹の小さな生態系、里山や棚田が生み出す豊かな風景、そして食料や医薬品など生活の土台を支える「生態系サービス」。それらはどれも、無数の生きものと人間の営みが織りなすネットワークの上に成り立っています。
しかし、都市化や大規模農業、外来種問題、そして気候変動など、身近な環境を取り巻く状況は大きく変わりつつあります。生物多様性が失われれば、それに伴う生態系サービスも弱体化し、私たちの暮らしや産業にも影響が及ぶでしょう。
だからこそ、まずは「自分の周りにどんな生きものがいるのか」「なぜそれが大切なのか」を知り、目を向けることが大切です。そこから一歩進んで、日々の消費行動を見直したり、保全活動や市民科学プロジェクトに参加したり、企業や自治体が取り組む施策を応援したりと、できることは多くあります。

次回以降のコラムでは、より大きな視点から生物多様性の価値や課題、具体的な保全・活用事例を掘り下げていきます。

【出典・参考文献】

CBD（Convention on Biological Diversity）1992, Text of the Convention, Article 2, Secretariat of the Convention on Biological Diversity, https://www.cbd.int/convention/text/.

IPBES 2016, Thematic Assessment of Pollinators, Pollination and Food Production—Summary for Policymakers, Intergovernmental Science-Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services,
https://ipbes.net/assessment-reports/pollinators.

IPBES 2019, Summary for Policymakers of the Global Assessment Report on Biodiversity and Ecosystem Services, Intergovernmental Science-Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services,
https://ipbes.net/global-assessment.

IUCN 2023, ‘Biodiversity loss—Issues Brief’, International Union for Conservation of Nature, 
https://www.iucn.org/resources/issues-briefs/biodiversity-loss.

Millennium Ecosystem Assessment 2005, Ecosystems and Human Well-being: Synthesis, World Resources Institute, Washington, DC,
http://www.millenniumassessment.org/.

Ministry of the Environment, Japan（環境省）2023, 生物多様性国家戦略（2023–2030）,
https://www.biodic.go.jp/biodiversity/activity/policy/nbsap5/index.html.

Ministry of the Environment, Japan（環境省）2022, ブルーカーボン生態系の保全・再生推進計画,
https://www.env.go.jp/nature/biodic/biodiversity/bluecarbon/.

FAO 2018, The 10 Elements of Agroecology, Food and Agriculture Organization of the United Nations,
https://www.fao.org/3/I9037EN/i9037en.pdf.

MAFF（農林水産省）n.d., 世界農業遺産（GIAHS）について,
https://www.maff.go.jp/j/.

東京都環境局 2018, 東京に生息する野生生物の現状調査報告,
https://www.kankyo.metro.tokyo.lg.jp/nature/creature/index.html.

大阪市建設局 2021, 屋上・壁面緑化推進の取組,
https://www.city.osaka.lg.jp/kensetsu/page/0000530129.html.

滋賀県立琵琶湖博物館・琵琶湖研究所 2018, ブラックバス影響調査報告,
https://www.lberi.jp/.

国土交通省 2020, 生態系ネットワークの推進指針,
https://www.mlit.go.jp/river/shinngikai_goiken/econet.html.

日本自然保護協会 2024, 市民参加型自然観察・調査プログラム事例集, 
https://www.nacsj.or.jp/.

※OFLAは、自然とともに生きる未来を支えるため、今後、本製品については販売する製品の売上の一部をライチョウの研究・保護活動に寄付します。

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